あなたは携帯料金の支払いが一ヶ月遅れてしまい「信用情報に傷がついてしまうのでは」と不安になったことはありませんか。結論、一ヶ月の遅れは記録されますが、すぐにブラックリスト入りするわけではありません。この記事を読むことで、携帯料金の支払い遅れが信用情報に与える影響や対処法がわかるようになりますよ。ぜひ最後まで読んでください。
Contents
1.携帯料金の一ヶ月遅れは信用情報に影響するのか
端末代の分割払いと通信料の違い
携帯料金には大きく分けて二種類の料金が含まれています。
一つは月々の基本料金や通話料などの通信料、もう一つはスマートフォン本体の端末代金です。
この二つは信用情報への影響が全く異なります。
端末代を分割払いで購入している場合、これはクレジット契約と同じ扱いになります。
つまり、ローンを組んでいるのと同じ状態なのです。
そのため、支払いが遅れると信用情報機関に延滞情報として記録される可能性があります。
一方、通信料のみの滞納は信用情報機関には登録されません。
ただし、通信料の滞納でも携帯会社独自のブラックリストに載る可能性があり、他社での新規契約が難しくなることがあります。
一ヶ月遅れで信用情報に記録される条件
支払いが一ヶ月遅れた場合、端末の分割払いについては信用情報に延滞情報として記録される可能性があります。
多くの携帯電話会社では支払期日から5日から10日程度の猶予期間が設けられています。
この期間内に支払いを完了すれば延滞とはみなされず、信用情報への影響もありません。
しかし、この猶予期間を過ぎて一ヶ月程度の遅れになると、CICなどの信用情報機関に延滞情報が登録される可能性が出てきます。
ただし、一ヶ月程度の遅れが一度あったくらいでは深刻な信用情報の傷にはなりません。
その後期日までに正しく支払うようにすれば、ローン契約や携帯の分割審査などに大きな影響はないでしょう。
信用情報機関とは何か
信用情報機関とは、個人のクレジットやローンの利用状況を管理する組織のことです。
日本には主に三つの信用情報機関があります。
株式会社シー・アイ・シー（CIC）は主に割賦販売や消費者ローンを扱うクレジット会社が加盟しています。
携帯電話の端末代分割払いの情報は主にCICに登録されます。
株式会社日本信用情報機構（JICC）はクレジット会社だけでなく銀行や消費者金融など幅広い金融機関が加盟しています。
全国銀行個人信用情報センター（KSC）は銀行や信用金庫などが加盟する信用情報機関です。
これらの機関は相互交流ネットワークを通じて情報を共有しています。
そのため、一つの機関に登録された延滞情報は他の機関からも確認できる仕組みになっています。
ブラックリストに載るタイミング
いわゆるブラックリストとは、信用情報機関に異動情報として登録された状態のことを指します。
一般的に61日以上または3ヶ月以上の長期延滞から異動情報として登録されます。
一ヶ月程度の遅れでは異動情報として登録されることはほとんどありません。
しかし、2ヶ月以上の長期にわたる延滞は異動情報として記録され、ブラックリストに登録された状態になってしまいます。
異動情報は延滞の解消から約5年間は残るのが一般的です。
その間はローン契約、クレジットカード作成、携帯端末の分割購入などの審査に通らないため要注意です。
支払いが遅れそうな場合は、2ヶ月を超える前に必ず対応することが重要です。
2.携帯料金の支払い遅れによるリスクと影響
クレジットカードの審査への影響
信用情報に延滞の記録があると、クレジットカードの審査に大きな影響を及ぼします。
新規にクレジットカードを申し込んだ際、カード会社は必ず信用情報機関に照会を行います。
そこで延滞情報が確認されると、支払能力が十分でないと判断され審査に通らない可能性が高くなります。
また、既に持っているクレジットカードの更新にも影響が出る場合があります。
一般的に有効期限を迎えると自動更新されるクレジットカードですが、信用情報に問題があると更新できなかったり限度額が低くなったりする場合があります。
特に異動情報が登録されている場合は、ほとんどのクレジットカード会社で審査に通ることは困難です。
クレジットカードが使えなくなると、日常の買い物や公共料金の支払いに支障をきたす可能性があります。
住宅ローンやマイカーローンが組めなくなる
信用情報に延滞の履歴があると、住宅ローンや自動車ローンの審査にも悪影響を及ぼします。
金融機関は融資の審査の際、必ず信用情報機関に照会を行い、申込者の返済能力を確認します。
携帯端末の分割払い料金を滞納すると信用情報に傷がつき、ローン審査に悪影響があります。
特に2ヶ月以上の延滞で異動情報が登録されてしまうと、いわゆるブラックリスト入りした状態となり、さまざまなローン審査の通過が難しくなるでしょう。
住宅ローンは人生で最も大きな借入れとなることが多く、信用情報は審査の重要な判断材料です。
過去の携帯料金の滞納が原因で、マイホームの夢を諦めざるを得なくなる可能性もあります。
延滞情報が消えるまでの約5年間は、ローンを組むことが非常に困難になります。
新しい携帯端末の分割購入ができない
信用情報に傷がついた場合、スマートフォンの端末を分割で購入することが難しくなります。
端末の分割払いは割賦販売の一種であり、クレジット契約と同じ扱いになります。
10万円以上する最新のiPhoneを購入しようとした場合、信用情報に問題があれば分割払いの審査に通らないでしょう。
端末を購入する際は一括払いのみとなり、一度に大きな費用がかかるのがネックです。
最新のハイエンドスマートフォンは10万円を超えることも珍しくなく、一括で支払うのは経済的な負担が大きくなります。
そのため、信用情報に問題がある間は、価格の安い端末を選ぶか、型落ちの機種を購入する必要があります。
分割払いができないことで、常に最新の機種を使うことが難しくなります。
賃貸契約への影響
ブラックリストに登録されると、賃貸物件の契約にも影響が出る可能性があります。
近年、賃貸契約の際に保証会社の利用を求められるケースが増えています。
保証会社は審査の際に信用情報を確認することがあり、信用情報に問題があると審査に通らない場合があります。
賃貸契約は家賃として1ヶ月に数万円と高い金額を支払います。
そのため、これまで支払いで不安を抱えている人の場合、不動産会社が支払い能力を懸念し審査に落ちる可能性もあるでしょう。
特に都市部の人気物件では保証会社の利用が必須となっていることが多く、引っ越しの選択肢が大きく制限されます。
信用情報の問題が生活の基盤である住まいにまで影響を及ぼすことがあるのです。
遅延損害金の発生
携帯料金の支払いが遅れると、遅延損害金が発生します。
遅延損害金は支払期日の翌日から支払日前日までの日数に応じて計算されます。
キャリアによって異なりますが、年利14.5%程度の遅延損害金が課されることが一般的です。
遅延損害金自体は大きな額ではありませんが、1日単位で計算され、携帯代やスマホ代を支払うまで蓄積されていきます。
支払期日の翌日から一定期間の利息免除期間があり、キャリアによって異なりますが10日から15日以内に支払えば延滞利息がかからない場合もあります。
ただし、免除期間を過ぎても支払いができなかった場合、当初の支払期日の翌日から支払日前日までの免除期間も含めて利息が計算されます。
なるべく早く支払うようにすることで、遅延損害金の負担を最小限に抑えることができます。
3.支払い遅れから強制解約までの流れ
支払期日から7日から10日後に督促状が届く
携帯代やスマホ代が支払えなかった場合、支払期日から約7日から10日後に請求書または督促状が届きます。
ハガキや封書、ショートメッセージ（SMS）等で「○月×日までにお支払いください」という支払期限が書かれた案内が届くのが一般的です。
この段階ではまだ携帯電話は通常通り使用できますが、できるだけ早く支払うことが重要です。
督促状には新たな支払期限が記載されており、この期限までに支払えば大きな問題にはなりません。
支払期日から5日から10日程度の猶予期間内に支払いが完了すれば、延滞とはみなされず信用情報への影響もありません。
督促状が届いた時点で、自分の口座残高を確認し、すぐに支払える状況を整えましょう。
督促状を無視して放置すると、次の段階に進んでしまいます。
支払期日から30日後に利用停止
督促状の支払期限を過ぎても料金を支払えなかった場合、携帯電話の利用が停止されます。
利用停止の案内が届いた後も携帯代やスマホ代が支払えなかった場合、予告通り回線が止められます。
実際に利用停止となるのは当初の支払期日から約30日後が一般的です。
モバイルデータ通信を利用した通話やメールの送受信ができなくなります。
ただし、Wi-Fi環境下ではインターネット接続やアプリの使用は可能です。
また、緊急通報（110番、119番など）は利用停止中でも可能です。
利用停止になった後も料金を支払わずにいると、さらに深刻な事態に発展します。
この段階で支払いを済ませれば、通常は数時間から数日で利用が再開されます。
2ヶ月から4ヶ月で強制解約
利用停止になった後も携帯代やスマホ代を滞納し続けた場合、2ヶ月から4ヶ月程度で強制解約となります。
強制解約となると、電話番号やメールアドレスは完全に使えなくなります。
後から携帯代やスマホ代を支払ったとしても、再び同じ電話番号を利用することはできません。
端末の分割払いを行っていた場合は、残債を一括請求されるケースもあります。
支払うべき金額が一気に膨らむこともあります。
さらに、2ヶ月以上の長期にわたる延滞は異動情報として記録され、いわゆるブラックリストに登録された状態になってしまいます。
異動情報は延滞の解消から約5年間は残るのが一般的で、その間はローン契約やクレジットカード作成などの審査に通らないため要注意です。
強制解約は信用情報に最も深刻なダメージを与える事態です。
債権回収業者からの取り立て
強制解約になったからといって、未払いのままで良いというわけではありません。
しばらくすると、債権回収業者や弁護士から通知が届き、滞納分の取立が始まります。
債権回収業者や弁護士からの取立にも応じずにいると、裁判所から支払督促等の手続が始まる可能性があります。
裁判所からの支払督促を無視し続けると、最終的には財産の差し押さえが行われることもあります。
差し押さえの対象となるのは、給与、預金口座、不動産などです。
給与が差し押さえられると、勤務先にも滞納の事実が知られてしまいます。
携帯料金の滞納は決して軽く見てはいけない問題です。
支払いが困難な状況になったら、放置せずに早めに携帯会社に相談することが重要です。
4.信用情報を確認する方法
CICでの開示請求方法
CICでは、インターネットまたは郵送で信用情報の開示請求ができます。
インターネットの方が手数料が安く、即時に開示報告書が閲覧できるのでおすすめです。
インターネット開示の手順は、まずクレジット会社等に届け出ている電話番号から0570-021-717に電話をかけて受付番号を取得します。
受付番号は1時間有効なので、取得後すぐに手続きを進める必要があります。
次にCICのウェブサイトにアクセスし、受付番号と必要事項を入力します。
支払い方法はクレジットカードまたはデビットカードで、手数料は500円です。
手続きが完了すると、すぐにPDF形式で信用情報開示報告書をダウンロードできます。
郵送での開示を希望する場合は、申込書と本人確認書類のコピー、定額小為替証書1,000円分を郵送する必要があります。
JICCでの開示請求方法
JICCでは、スマートフォンアプリまたは郵送で信用情報の開示請求ができます。
スマートフォンアプリを使えば、早くて数分から即時に開示報告書が閲覧できます。
JICCの専用アプリをダウンロードし、アプリ内で申込情報の入力と本人確認を行います。
本人確認はマイナンバーカードまたは運転免許証などの本人確認書類を撮影して行います。
手数料1,000円をクレジットカード、コンビニ、ペイジー、キャリア決済などで支払います。
手続きが完了すると、アプリ内で開示報告書を確認できます。
郵送での開示を希望する場合は、JICCのウェブサイトから開示申込書を作成し印刷します。
本人確認書類のコピーと定額小為替証書1,000円分を同封して郵送すると、1週間から10日程度で開示報告書が郵送されます。
全国銀行個人信用情報センターでの開示請求方法
全国銀行個人信用情報センターでは、インターネットまたは郵送で信用情報の開示請求ができます。
インターネットの方が郵送より手数料が安くなりますが、受け取りまでにかかる時間はどちらも同じです。
インターネット開示の場合、KSCのウェブサイトから申し込みフォームに必要事項を入力します。
手数料1,000円をクレジットカード、デビットカード、PayPay、キャリア決済などで支払います。
開示報告書は郵送で届くため、申し込みから到着まで7日から10営業日程度かかります。
郵送での開示を希望する場合は、申込書をダウンロードして印刷し、必要事項を記入します。
本人確認書類のコピーと定額小為替証書1,124円分を同封して郵送します。
こちらも申し込みから到着まで7日から10営業日程度かかります。
信用情報の見方と異動情報の確認
信用情報開示報告書には様々な情報が記載されており、金融機関の専門用語も使用されています。
CICの場合、開示報告書で確認すべき重要な項目は「入金状況」と「返済状況」の欄です。
入金状況の欄に「A」と表示されている場合は、その月の支払いが未入金だったことを示しています。
返済状況の欄に「異動」と表示されている場合は、いわゆるブラックリストに登録されている状態です。
JICCの場合は、「異動参考情報等」の欄を確認します。
「延滞」「債権回収」「債務整理」などの表示がある場合は、ブラックリスト状態です。
全国銀行個人信用情報センターの場合は、「返済区分」の欄に「延滞」「代位弁済」「強制回収手続」などの表示があればブラックリスト状態です。
これらの異動情報は、完済日または契約終了日から5年間記録されます。
5.携帯料金を支払えないときの対処法
すぐに携帯会社に連絡する
携帯料金の支払いが遅れそうな場合、または遅れてしまった場合は、すぐに携帯会社に連絡することが最も重要です。
支払いが遅れそうだとわかった時点で、事前に連絡を入れることで誠意を示すことができます。
携帯会社に連絡する際は、支払いが遅れている理由と、いつ頃支払えるかの見通しを正直に伝えましょう。
やむを得ない事情がある場合は、そのことを説明することで、柔軟な対応をしてもらえる可能性があります。
連絡を入れることで、督促の電話やメールを一時的に止めてもらえることもあります。
また、連絡をすることで、利用停止や強制解約までの猶予期間を延ばしてもらえる場合もあります。
逆に、連絡を避けて放置すると、携帯会社側も悪質な滞納者とみなし、厳しい対応をとる可能性が高くなります。
困ったときこそ、コミュニケーションをとることが解決への第一歩です。
分割払いや支払期日の延長を相談する
まずは、分割払いや支払期日の延長について、キャリアに相談してみましょう。
料金を支払えない原因が、新型コロナウイルス感染症の流行に伴う収入減や病気等のやむを得ない事情の場合、支払いを猶予してもらえる可能性があります。
未払い料金の分割払いは認められないケースが多いですが、キャリアによって対応が異なるため、まずは相談してみることが大切です。
また、事前に携帯代やスマホ代を支払えないことが分かっている場合は、携帯電話の休止手続を行うことで、強制解約を回避することができます。
休止手続をすると、月額料金が大幅に安くなり、電話番号も保持されます。
休止期間中は通話やデータ通信はできませんが、支払いが可能になった時点で再開できます。
相談する際は、具体的な支払い計画を示すと、より前向きな対応をしてもらいやすくなります。
携帯会社も支払いの意思がある顧客には、できる限り協力的な姿勢を示してくれることが多いです。
携帯プランを見直して料金を下げる
これを機に携帯電話料金の見直しも検討しましょう。
プランを適正なものにしたり、不要なオプションは解約したりして無駄な支払いを圧縮することで、延滞や滞納リスクを軽減します。
自分の実際の使用状況を確認し、データ通信量や通話時間に合ったプランに変更することが重要です。
例えば、自宅や職場でWi-Fiを使うことが多い場合は、データ通信量の少ないプランに変更できます。
また、大手キャリアから格安SIMに乗り換えることで、月額料金を大幅に削減できる場合もあります。
格安SIMなら月額1,000円から2,000円程度で利用できるプランも多く、経済的な負担を大きく軽減できます。
不要な有料オプションに加入していないかも確認しましょう。
契約時に加入した各種サポートサービスや動画配信サービスなど、使っていないものは解約することで月額料金を下げられます。
一括購入で端末代の分割払いを避ける
分割払い契約した端末代金の残額をまとめて支払うことも可能です。
借り入れを減らすことで、信用情報機関に登録されている借入情報が少なくなるため、資金的余裕があれば検討してみましょう。
今後新しい端末を購入する際は、できる限り一括購入を選ぶことで信用情報へのリスクを減らせます。
一括購入は初期費用が大きくなりますが、分割払いによる信用情報へのリスクを完全に回避できます。
型落ちの機種や中古のスマートフォンを選ぶことで、一括購入でも費用を抑えることができます。
また、端末を長く使うことを心がけることで、買い替えの頻度を減らし、経済的な負担を軽減できます。
最新機種にこだわらず、自分の使用目的に合った機種を選ぶことが賢い選択です。
分割払いは便利ですが、それがローンであることを忘れず、慎重に判断することが大切です。
緊急資金を準備しておく
予期せぬ出費や収入の減少に備えて、緊急資金を準備しておくことは重要です。
一般的には、生活費の3ヶ月から6ヶ月分を目安に貯蓄しておくと安心です。
この緊急資金があれば、急な医療費や修理費などの支出が発生した場合でも、携帯料金の支払いに影響を及ぼすことなく対応できます。
緊急資金を積み立てる方法としては、毎月の収入から一定額を自動的に貯蓄用口座に振り分ける設定をする方法があります。
また、ボーナスや臨時収入の一部を貯蓄に回すことも効果的です。
家計管理アプリを利用して、貯蓄目標を設定し、進捗を確認することもおすすめです。
緊急資金を準備することで、精神的な安心感も得られます。
日頃から支払い期日を守り、万が一遅延が発生した場合でも迅速に対応することで、信用情報への悪影響を最小限に抑えることができます。
まとめ
携帯料金の一ヶ月遅れと信用情報について、重要なポイントをまとめます。
- 端末代の分割払いは信用情報に記録されるが、通信料のみの滞納は記録されない
- 一ヶ月の遅れは延滞情報として記録されるが、すぐにブラックリスト入りするわけではない
- 61日以上または3ヶ月以上の長期延滞で異動情報として登録される
- 異動情報は延滞解消から約5年間記録され、ローンやクレジットカードの審査に影響する
- 支払期日から約30日後に利用停止、2ヶ月から4ヶ月で強制解約となる
- 信用情報はCIC、JICC、KSCの三機関で開示請求ができる
- 支払いが遅れそうな場合はすぐに携帯会社に連絡することが重要
- 携帯プランの見直しや一括購入で将来的なリスクを減らせる
携帯料金の支払い遅れは、信用情報に大きな影響を及ぼす可能性があります。日頃から支払い期日を守り、万が一遅れそうな場合は早めに対応することが大切です。信用情報は一度傷がつくと回復に長い時間がかかりますので、計画的な支払いを心がけましょう。
関連サイト
株式会社シー・アイ・シー（CIC）
Leave a Reply